株式会社STAGEON　代表取締役　軽米昇平

「知名度向上」に向けて、動画の影響力は無視できない

―YouTubeチャンネルの運営をSTAGEONに委託した経緯を聞かせてください。

菅原：私は「日本一の財務コンサルタント」になることを目指しており、それを示す具体的な行動として「60歳までに経営者1万人の前で講演を開く」ことを目標に掲げています。その達成に向けて自らの認知度を高めるため、ブログやSNSなどはひと通り活用してきました。YouTubeについては、カメラに向かって一人で語ることに苦手意識があったのですが、動画がもつ影響力は無視できないので思い切って挑戦してみることにしました。さしあたってYouTubeの活用に関する講座を受けたのですが、その際にチャンネル運営を委託できることを知りました。講師を務めていたのがSTAGEONの顧問で、講座を通じて彼の動画マーケティングに対する豊富な知見に信頼できるものを感じていたため、STAGEONへの委託を決めました。そこから同社のサポートを受けながら、2022年12月に私のYouTubeチャンネルを開設しました。

―そこでは、STAGEONはどういった支援を提供しているのですか。

田村：最初は、税理士関連のコンテンツをくまなくリサーチし、ヒットの傾向などを分析したうえで、チャンネルのコンセプトづくりを支援しました。菅原さんは、飾らず正直に話をしてくれる方なので、「税理士でも言いづらい、お金に関する裏ワザを経営者に伝える」というコンセプトを設定し、差別化を図りました。また、「カメラに向かって一人で話すのが苦手」という話もうかがっていたので、当社スタッフが「視聴者の声」として菅原さんに質問し、それに応えてもらう「かけあい」スタイルを提案しました。チャンネル開設後は毎日動画を投稿していますが、動画の企画や撮影、編集、サムネイルづくり、タイトル考案なども、当社がすべてサポートしています。

視聴者から「直接学びたい」要望が殺到するように

―動画チャンネルの運営委託により、どのような成果を得ていますか。

菅原：私の場合、「認知度向上」が目的のため、成果を測る指標にはチャンネル登録者数を用いていますが、その数はチャンネル開設から1年が経ったいま、40万人にのぼります。もともと、チャンネル開設前には「1年間で10万人まで増やしてほしい」と伝えていました。この10万人という数は、STAGEONにとってさえ当時はハードルが高かったそうですが、期待を上回る成果をあげてくれました。チャンネル開設後は、視聴者から顧問契約の問い合わせや「菅原さんから直接学びたい」という要望が殺到するようになり、経営者向けの講座ビジネスを立ち上げるまでになりました。いまでは収益の新しい柱になっていますし、なによりも、「経営者1万人の前で講演を開く」という目標の達成に確実に近づけたという実感をもっています。

―動画チャンネルの運営に関する今後の目標を聞かせてください。

菅原：2024年内のチャンネル登録者数100万人達成を目指し、自身の知名度と影響力をさらに高めていきます。自分でも無謀な目標だと思いますが、あえて難しい目標を掲げることでこそ、人は大きく飛躍できると思っています。STAGEONならやってくれると期待していますよ。

田村：我々にとっても大きな挑戦となりますが、全力でサポートします。菅原さんへのサービス提供を通じては、これまでも大きな挑戦があり、当社全体のサポート力向上につながってきました。今後も、これまでの挑戦で得てきた知見を活かしつつ新たな挑戦を重ね、「経営者1万人の前で講演を開く目標」の実現に向け支えていきます。

<< 前へ 1 23

PROFILE プロフィール

軽米昇平（かるまいしょうへい）プロフィール

1989年、東京都生まれ。2012年に大学を卒業後、広告業界のベンチャー企業に入社。その後、人材支援とマーケティングの分野で2社を起業。2020年6月、株式会社STAGEONに入社し、現在の主力であるYouTubeマーケティングソリューション事業の立ち上げを主導。2022年2月、代表取締役に就任。

株式会社STAGEON 企業情報

設立	2017年1月
従業員数	110名
事業内容	YouTubeチャンネルの運用代行・動画制作・広告運用・スクール事業
URL	https://stageon.jp/

SMG菅原経営株式会社企業情報

設立	2012年1月
従業員数	6名
事業内容	税理士業務、財務コンサルティング
URL	https://smg-pdca.jp/

※このサイトは取材先の企業から提供されているコンテンツを忠実に掲載しております。ユーザーは提供情報の真実性、合法性、安全性、適切性、有用性について弊社（イシン株式会社）は何ら保証しないことをご了承ください。自己の責任において就職、転職、投資、業務提携、受発注などを行ってください。くれぐれも慎重にご判断ください。